ペースメーカーを装着した後、「仕事に制限が出るのではないか」「今まで通り働けるのか」と不安を感じている方は多いでしょう。今回は、ペースメーカー装着後の仕事上の制限と、安心して働ける職種・支援機関について解説します。

ペースメーカー装着後に生じる仕事上の制限

ペースメーカーを装着している場合、職場環境や業務内容によっては注意が必要なケースがあります。どのような制限が生じるのかを確認していきましょう。

電磁波の影響を受ける機械・環境への注意

ペースメーカーは、電気機器から発生する電磁波や磁石による電磁干渉が、動作に影響を及ぼすおそれがあります。そのため、強い電磁波が発生する機器や高周波や強い磁力を使用する機器を扱う仕事は、避ける必要があります。

具体的には、溶接器・工業用マグネット・高圧電気機器などの強い電磁波を発する機器の近くでの作業や、農業機械のエンジンルーム付近で長時間行う作業などが該当します。

一方、PC・コピー機といった一般的なオフィス機器は通常使用で問題ないとされていますが、機器と胸部の間に一定の距離を保つことが推奨されています。

また、MRI検査は機種によって制約があるため、職場での健康診断時には事前に申告することが大切です。

体力・運動量に関する制限

ペースメーカー装着後は、心臓に過度な負荷がかかる重労働や激しい運動は制限されます。デバイスやリード部分への影響、植え込み部分への負担が懸念されるためです。

郵便配達・建設現場・農作業など活動量（METs）が高い職種は避けた方が安全とされており、運動制限の程度については主治医に確認しておくことが重要です。

術後1か月程度は安静期間が必要で、その後も段階的な職場復帰が求められます。

また、バス・タクシー・トラックなど中型・大型免許または第二種免許を必要とする運転業務も制限の対象となり得るため、運転業務がある職種への就職には注意が必要です。

その他の注意点（交代勤務・精神的ストレスなど）

不規則な交代勤務や夜勤は心臓への負担が増すため、定時勤務・日勤の職場を選ぶことが望ましいでしょう。また、過度な精神的ストレスも心臓に影響を与えることがあるため、ストレスの少ない職場環境を意識して選ぶことも重要です。

ペースメーカー装着後は電池残量の確認や定期検査のために通院が欠かせません。通院のために休みを取りやすい柔軟な職場環境であることも、職場選びの大切なポイントのひとつです。

ペースメーカーを装着している方が働きやすい仕事の種類

ペースメーカーを装着している方でも、電磁波リスクが低く体力的な消耗が少ない職種であれば、安心して働くことができます。向いている仕事の種類を紹介します。

デスクワーク・事務職

一般事務・データ入力・経理・人事などのデスクワークは、体力的な負担が少なく強い電磁波の影響を受けるリスクも低いため、ペースメーカー装着者に向いています。

デスクワークの活動量は1.3METs程度と非常に低く、身体への負担を抑えながら働くことができます。

営業事務・経理補助・受付など多様な職種があり、障害者雇用枠でも求人数が多い点が魅力です。PCや電話などのオフィス機器は通常使用で問題なく利用できるため、日々の業務に支障が出ることはほとんどありません。

参考：国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所「改訂第 2 版『身体活動のメッツ(METs)表』成人版」

在宅・テレワークができる仕事

Webライター・Webデザイナー・プログラマー・データ入力など、在宅でできる仕事はペースメーカー装着者にとって働きやすい選択肢のひとつです。

通勤による身体的な負担を大幅に減らすことができるほか、通院日程も調整しやすく、体調に合わせた働き方がしやすいというメリットがあります。

クラウドソーシングを活用すれば、フリーランスとして自分のペースで仕事を始めることも可能です。IT・Webスキルを習得することで在宅求人の選択肢もさらに広がります。

その他の向いている職種

コールセンターは座り仕事で電磁波リスクも低く、ペースメーカー装着者でも安心して働ける職種のひとつです。受付・案内業務は長距離の歩行や重労働がなく、体への負担が少ない点もメリットです。

図書館スタッフや軽作業（検品・仕分けなど）も、体力的に無理なく一定のペースで働けることが多い職種です。

フレックスタイム制度や時短勤務制度のある職場を選ぶことで、通院や体調管理と仕事を両立しやすくなります。

安心して働くなら障害者雇用の活用がおすすめ

ペースメーカーによる心臓機能障害は身体障害者手帳の交付対象となるため、障害者雇用枠での就職が可能です。

障害者雇用枠を利用すると、通院のための休暇取得・業務内容や業務量の調整など、職場から合理的配慮を受けられます。体力的に無理のない仕事が前提となっているため、ペースメーカー装着者でも安全に働きやすい環境が整えやすくなります。

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構の調査によると、障害者求人経由の就職では3か月後の定着率が86.9％と高く、長期的に安定して働きやすいといわれています。定期的な担当者との面談もあり、体調の変化に応じたフォローを受けやすい点も大きな安心材料です。

出典：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構障害者職業総合センター「調査研究報告書　No.137 障害者の就業状況等に関する調査研究」

障害者雇用を活用する際の注意点

障害者雇用には一般雇用と比べて給与水準が低くなることがあります。職種や求人数が限られる場合があり、希望通りの仕事に就けないケースもあります。

障害者手帳の所持が前提となるため、診断・申請の手続きが必要な点も覚えておきましょう。なお、障害を職場に開示せず一般雇用で働く「クローズ就労」も選択肢のひとつです。

自分の状況や優先事項を踏まえて、どちらの働き方が合っているかを検討することをおすすめします。

ペースメーカーを装着する方の就職に関する相談窓口

就職活動や職場環境の整備に不安がある場合は、専門的な支援機関を積極的に活用しましょう。代表的な4つの相談窓口を紹介します。

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）には障害者専門の窓口が設けられており、身体障害者の就職相談・求人紹介を無料で受けることができます。障害者手帳を持っていれば障害者雇用枠の求人情報にアクセスでき、専任の職業相談員が就職活動全般をサポートしてくれます。

職業訓練や職場体験プログラムの情報も提供しており、スキルアップを含めた総合的な支援を受けることができます。まずはお近くのハローワークに相談してみましょう。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所では、就職に向けた職業訓練・面接対策・企業とのマッチング支援を受けることができます。利用期間は原則2年間で、その間に職場体験や実習の機会も提供されます。

ペースメーカー装着者の体力的な状況を考慮した業務訓練を行ってくれる事業所もあります。利用料はほとんどの場合無料（所得に応じた自己負担あり）のため、経済的な負担なく支援を受けることができます。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、就職後の職場定着支援も含めた継続的なサポートを行う地域密着型の機関です。仕事上の悩みだけでなく、通院管理・生活リズムなども含めた総合的なサポートを受けることができます。

企業と連携して合理的配慮の実現を支援してくれるため、職場への橋渡し役としても積極的に活用できます。

地域障害者職業センター

地域障害者職業センターは、ハローワークと連携しながら専門的な職業リハビリテーションサービスを提供する機関です。就労能力の評価・職業訓練・職場適応支援（ジョブコーチ派遣）など、就職から職場定着まで一貫した支援を受けることができます。

企業側へのコンサルティングも行っており、職場環境の整備に向けたアドバイスも提供しています。利用は無料で、障害者手帳がなくても利用できる場合があります。

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著者プロフィール

めぐるファーム編集部

障害者の雇用が少しでも促進されるよう、企業担当者が抱いている悩みや課題が解決できるようなコンテンツを、社内労務チームの協力も得ながら提供しています。