難病でも、体調や病状に合った働き方を選べば、無理なく続けられる仕事はあります。とはいえ、フルタイム勤務や通勤、感染症リスクなどに不安を感じ、仕事探しで悩む方も少なくありません。今回は、難病でもできる仕事の特徴や、仕事探しのポイントについて解説します。

難病のある方が仕事をする上で直面しやすい困りごと

難病のある方が仕事を探す際には、健康な方とは異なるさまざまな壁に直面することがあります。ここでは、特に多くの方が悩みやすい3つの困りごとを紹介します。

フルタイム勤務が難しい

難病のある方の多くは、病状が安定しにくいという特徴があります。求職活動ができるほど体調が整っているときでも、仕事の内容や働き方、あるいは季節の変化をきっかけに体調が崩れてしまうことが少なくありません。

一般枠の求人では、「体調の良いときだけ働き、悪化したら休む」という柔軟な働き方に対応することが難しいため、フルタイム勤務や正社員雇用という形が壁になりやすいのが現状です。

身体的な負担が大きな仕事ができない

難病のある方は、症状そのものや服薬の影響によって体力を消耗しやすい状態を抱えている場合があります。人によっては、会話をするだけで著しく疲れてしまうケースもあり、担当できる業務の幅が大幅に狭まることもあります。

体力を必要とする仕事はもちろん、接客・販売や営業職のようにコミュニケーションが多い職種、あるいは残業が常態化している職場なども、難病のある方にとっては負担が大きくなることがあります。

感染症リスクが高い職場での仕事が難しい

難病などの基礎疾患がある場合や、治療の一環として免疫抑制効果のある薬剤を使用している場合、免疫機能が低下し、感染症にかかるリスクが高まることがあります。

そのため、不特定多数の人が出入りする施設での勤務や、保育士・看護師など感染症と隣り合わせの職種は、応募自体が難しいケースがあります。

症状の種類によっては応募できる求人の範囲がかなり限られてしまい、就職・転職活動が長期化しやすいという課題も生じやすくなります。

難病のある方に向いている仕事の特徴

難病のある方が長く働き続けるためには、自分の病状に合った仕事を選ぶことが何より大切です。ここでは、難病のある方に向いている仕事の特徴を3つ紹介します。

身体的な負担の少ない仕事

どのような難病であっても共通していえるのは、無理のない範囲で働ける職場を選ぶことが重要だということです。ある程度の業務負荷があるとしても、休養を取りながら体調を整えられるバランスのとれた仕事であれば、難病を抱えていても安心して就くことができます。

身体的な負担が少ない仕事の例としては、経理や営業事務などのデスクワーク、システムエンジニアやプログラマー、ライターやデザイナーといった職種があげられます。

専門職に就くことが難しい場合でも、初心者から始められるデータ入力や事務補助などからスタートする方法もあります。

柔軟な働き方ができる仕事

難病を抱えながら仕事を続ける上では、状況に応じて働き方を調整できる環境がとても重要です。体調を崩したときに休憩を取れたり、通院日に合わせて休みを調整してもらえたりする職場であれば、長期的な就労も十分に視野に入ります。

柔軟な働き方ができる仕事は、一定の成果を出せば業務の進め方を自分で調整できるものが多いでしょう。雇用形態にこだわらないのであれば、パートやアルバイトといった短時間就労から始める選択肢もあります。シフト申告制の職場であれば、通院や体調の波に合わせて比較的休みを取りやすくなります。

テレワークが可能な仕事

近年はテレワークの普及が進み、さまざまな業種・職種で自宅から仕事ができるようになっています。デザイナーやエンジニアはもちろん、事務職や営業職においてもリモート勤務に対応する企業が増えています。

テレワークができる仕事であれば、体調の状態に合わせて自分のペースで業務を進めやすくなります。業務量の調整は必要ですが、通勤の負担がなくなるぶん、毎日の消耗を大きく抑えられます。

難病のある方が仕事を探す際のポイント

難病のある方が仕事を探すにあたっては、事前にいくつかの重要な準備を進めておくことが大切です。ここでは、スムーズな就職活動につなげるための3つのポイントを紹介します。

医師に相談をする

仕事を探し始める前に、まず主治医に相談し、就労が可能かどうか確認することが欠かせません。自分では「働ける」と感じていても、客観的な視点から見て仕事が病状に悪影響を及ぼす可能性があるためです。

主治医との相談では、以下のポイントを確認しておくとよいでしょう。

まず就業の可否として、現在の病状で仕事を始めても問題がないかを判断してもらいます。次に業務内容として、デスクワーク中心か軽作業かなど、対応できる仕事の範囲を整理します。

勤務条件については、希望する勤務時間や勤務日数、休憩の取り方、通院のための休暇が必要かどうかを確認します。

また必要な配慮として、避けるべき作業や体調急変時の対処法なども話し合っておくことが大切です。

主治医の意見は、就職活動における客観的な指針になるだけでなく、支援機関への相談や企業への応募の際に提出する「意見書」の根拠にもなります。必要な配慮を具体的に伝えるための資料としても活用できます。

就労方法を決める

難病のある方が仕事を探す場合、大きく分けて2つの就労方法があります。自分の状況や希望する働き方に合わせて、どちらが合っているかを検討することが重要です。

ひとつは「オープン就労」で、自身の病気や障害に関する情報を企業に開示した上で就職する方法です。

障害者雇用枠での応募がこれにあたります。障害者手帳を持っていない場合でも、医師の診断書などを提出することで障害者雇用枠に応募できるケースがあります。

もうひとつは「クローズ就労」で、病気を企業に開示せず、一般の求人枠で就職する方法です。

オープン就労のメリット・デメリット

オープン就労の最大のメリットは、病状に応じた業務内容や勤務時間、通院への配慮（合理的配慮）を受けやすい点です。

障害者雇用促進法（正式法令名：障害者の雇用の促進等に関する法律）に基づき、企業には配慮を提供する義務があるため、相談しやすい環境が整っています。

一方でデメリットとしては、一般雇用と比べて求人数や職種の幅が限られることがあり、給与水準が低くなる場合もあります。

クローズ就労のメリット・デメリット

クローズ就労のメリットは、能力や経験をそのまま評価してもらえる点にあります。職種や業種の選択肢が広く、キャリアアップの機会も多いといわれています。

一方でデメリットとしては、病気に関する配慮を求めることが難しく、体調の悪化時に休みを取りにくい状況になりやすいことがあげられます。周囲に病状を隠し続けることによる精神的な負担が生じることもあります。

安定して長く働くことを重視するなら、必要な配慮を受けやすいオープン就労が有力な選択肢になるでしょう。

自分の就労条件を整理する

主治医の意見を踏まえた上で、自分が働く上での条件を事前に整理しておくことも重要なステップです。

具体的には、週に何日・何時間であれば無理なく働けるか、通勤は可能か、在宅勤務の方が体調を維持しやすいか、体調が悪化した日はどのように対応したいかなどを整理しておきましょう。

「完璧に働くこと」を目標とするのではなく、「無理なく続けられる条件」を軸に求人を探すことで、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。事前の整理が丁寧なほど、支援機関や企業との相談もスムーズになります。

難病のある方が利用できる相談先

難病を抱えながら仕事を探す際は、一人で抱え込まず、専門の相談機関を積極的に活用することが大切です。ここでは、難病のある方が利用できる主な相談先を紹介します。

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）には、障害のある方向けの専門窓口が設けられています。一部のハローワークには「難病患者就職サポーター」が配置されており、病状や治療と仕事の両立に関するより専門的な相談に対応してもらえます。

求人の紹介にとどまらず、応募書類の添削や面接練習など、就職活動全般にわたるサポートを受けられる点も大きな強みです。

難病相談支援センター

各都道府県・指定都市に設置されており、難病のある方やその家族が抱えるさまざまな悩みに応じる相談拠点です。保健師や社会福祉士などの専門職が丁寧に話を聞き、療養生活と仕事の両立に向けて、ハローワークをはじめとする適切な関係機関へとつないでくれます。

地域障害者職業センター

ハローワークと連携しながら、より専門的・個別的な職業リハビリテーションを提供する機関です。専門のカウンセラーが作業評価を通じて適した職種や必要な配慮を整理したり、就労に向けて必要なスキルを身に付けるための講座を提供したりと、就職準備を多角的にサポートしてくれます。

障害者就業・生活支援センター

仕事（就業）と日常生活（生活）の両面から一体的なサポートを行う、身近な相談窓口です。「働きたい気持ちはあるけれど、金銭管理や体調管理にも不安がある」という方でも、就労と生活の両方の悩みをまとめて相談できます。

産業保健総合支援センター

主に事業者向けの機関ですが、労働者本人も治療と仕事の両立に関する専門的な相談が可能です。在籍中に病気が発覚した場合や、療養後の復職を考えている場合に、会社との調整をどのように進めるべきかといった具体的なアドバイスを受けることができます。